災害対策

フィールドエンジニアの到着を待たずに仮復旧

地震時管制運転によって運転休止状態になった場合、メンテナンス契約の遠隔保守機能を利用して自動診断運転を行い、地震による運転休止を約30分で仮復旧運転します。この機能は、フィールドエンジニアが到着するまでの仮復旧が目的のため、通常運転を行うにはフィールドエンジニアによる点検が必要です。

※エレベーターに損傷のおそれのある強い揺れ（高Gal）を感知した場合は2次災害を防ぐため自動復旧運転機能は作動しません。
※98耐震対策以上実施が必要となります。
※当社とのメンテナンス契約が必要となります。

自動復旧運転プラス（検出精度向上仕様）

エレベーターの主要機器に加速度センサーを追加設置し、機器に加わる地震の揺れを直接計測することで検出精度を上げ、自動復旧運転を行う確率を「自動復旧運転機能」と比べて20%向上させました。（弊社による試算）

●自動復旧運転機能プラス（検出精度向上仕様）をご計画されている場合は、エレベーター設置後に専用機器の設置（別途費用）が必要になります。

❶無線センサー親機
かご上枠、カウンターウェイト枠、巻上機近傍に設置した子機から耐震設計強度を超えた揺れを受けたかどうかの判定結果を無線で受信し、各子機から判定結果を総合した結果を制御盤へ出力する。なお、無線センサー親機の設置場所は制御盤近傍とする。

❷無線センサー子機
かご上枠、カウンターウェイト枠、巻上機近傍に設置し、加速度センサーにより各部位の地震時の加速度を測定する。測定した加速度を各部位に対応する耐震設計強度の値と比較し、耐震設計強度を超えた揺れを受けたかどうかの判定結果を子機ごとに無線センサー親機に送信する。なお、移動する部位（かご、カウンターウェイト）に設置する無線センサー子機は電池駆動、移動しない部位（巻上機近傍）に設置する無線センサー子機は有線での給電方式とする。

昇降路内の突出物に対する保護装置や脱レール防止、各部の補強、ロープ外れ防止などの耐震性能を強化することで地震による被害を最小限に食い止めます2014年の建築基準法改正では耐震設計指針に対応する地震対策として、主要な支持部の構造計算（主索、支持はりなど）やつり合いおもりの脱落防止も義務付けられました。

停電になっても速やかに対応

突然の停電時、停電灯が点灯し、アナウンスを行います。電源は専用バッテリーに切り替わり、エレベーターを最寄階に着床させ、ドアが開きます。また、エレベーターが階の途中ではなく、ドアが開けられる位置に停止している場合は、自動的にドアが開きます。

停電時などの場合、建物の自家発電機により、自動的にエレベーターを避難階に呼び戻します。その後は、自家発電機の容量に適応した通常運転を行います。

エレベーター設備を雨水の被害から守ります

台風や集中豪雨などで昇降路内に水が流れ込むと予測されるとき、管理者のキースイッチ操作で、エレベーターを最上階に待機させます。

万が一、昇降路内に水が流れ込んだ場合、ピットに設置されているセンサが感知すると、指定待機階でドアを開き乗客を降ろし、運転を中止します。

※管制運転を解除するためには、フィールドエンジニアによる保守点検が必要になります。

火災発生時、避難階にご利用者を誘導

万が一、火災が発生した場合、建物の火災報知機と連動して管制運転がスタートします。
運転がスタートした際、すべての呼び登録をキャンセルし、案内表示灯を点灯させて避難階に移動するため、利用者がかご内に閉じ込められる事態を未然に防ぎます。一部、管理室でスイッチを入れて管制させる方式もあります。

煙を防ぐ遮煙のりばドア

建築基準法により、エレベーター昇降路の防火区画に、遮煙性能を持った防火設備の設置が義務付けられています。
「遮煙のりばドアスモークプルーフ」をご採用いただくことにより、のりばドア周りに特別な昇降路用防火設備の設置が必要なくなり、建築コストの削減が図れます。
また、気密材をのりばドアおよび三方枠内にコンパクトに収めたため、従来どおりのレイアウトはもちろんのこと、さまざまなのりばデザインに対応することができます。